不動産とは、本来そのような代物なのです。余談はさておき、まず、基本的な考え方として、この賃料をペースにして価格を算定する収益還元法の考え方は、株式など金融商品の分析法と同じと捉えてください。不動産を金融商品と同じ、客観的な尺度で捉えます。不動産を財産として捉えるわけですから、この方法が最も適切なのです（もちろん、不動産を財産と考えない読者には関係ない話ですが）。たとえば「株価」が高くなる理由は、2種類しかありません。
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配当（インカムゲイン）が高いか、値上がり益の期待（キャピタルゲイン狙い）が高いか、理由はそれだけです。株の配当を「不動産の賃料」と置き換え、株のキャピタルゲイン狙いを「不動産の転売益狙い」と捉えます。この「転売益狙いの期待値」にDCF法の考え方を取り入れます。財産形成や資産価値の概念には、二つの指標しかありません。経済活動の基本は、すべて同じです。フロー（収支、損益）の価値観と、ストック（資本、資産）の価値観しかないのです。そして、収益還元法は、フロー（賃料）から、ストック（価格）を予測する手法です。