全国不動産バイブル

欧州諸国では、高層マンションを規制している

2011.11.04

10階以上に住む女性の4割近く(38.9%)が流産・死産の経験あり、さらに、「緊張しやすい女性」の場合は、3人に2人(63.7%)が流産・早産の経験がある。衝撃的なデータをたたき出すタワーマンション居住だが、多くのマンション購入者には知られていないのが実情だ。というのもこの流産・死産率は、マスコミの多くがタブー視しているデータのためだ。1994年に、専門家が日本マンション学会できっかけとなった『母親の流産・死産の経験数』を発表した際には日本中から大きな反響を呼び、マスコミが大きく注目し、取材が殺到した。

[参考サイトのご紹介]
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「しかし、業者らしき人物からの電話なども殺到した。それどころか、名前も名乗らない不動産業者から日夜自宅に電話があり、「マンションが売れなくなったらどう責任をとるのだ」という電話がかかってきた。さすがに家族を実家に戻しました」(専門家)業界からの反発は相当なもので、当初は専門家の研究を掲載していたマスコミも、大スポンサーである不動産業界に気を使ってか、取材には来るものの、掲載はごくわずかになってしまった。「最初にシックハウスを提唱したときも同様の反発がありましたが、高層マンションの流産率をマスコミが報道しないのは、なんらかの力が働いているとしか言いようがない」(専門家)





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